こんにちは！
今年ファイナンシャルプランナー２級を取得した、ちぬ（@CoLouR_prmtv_ia）です！
まだ子どもが小さいと、学校のことや将来の進学は少し先の話に思えるかもしれません。しかし、教育費は想像以上に早く必要になります。
保育園や幼稚園から始まり、大学進学までの費用を考えると、今から少しずつ計画的に準備することが重要です。
今回は、幼児を持つ親が無理なく教育資金を貯めていくための方法とアイデア、そして具体的にいつ、どのくらいの資金が必要になるかについてご紹介します。
教育資金、いつまでにどのくらい必要？
教育費は、子どもが成長するに従って段階的に必要になってきます。ここでは、各段階ごとの目安金額と時期を簡単に説明します。
1. 幼稚園から高校まで（18歳まで）
- 公立学校の場合：幼稚園から高校までのトータルで、約500万円～600万円
- 私立学校の場合：幼稚園から高校までのトータルで、約1,500万円～1,800万円
特に幼稚園から高校までの教育費は、公立か私立かで大きく変わります。公立は授業料が比較的安いですが、私立に進むと一気に費用が増加します。
幼稚園や小学校はまだ大きな負担ではないかもしれませんが、高校進学の頃から教育費が高額になることが多いです。
例えば、公立高校では、年間の授業料は約12万円程度ですが、これに部活動費や教材費などが加わり、トータルでは年間で20万円～30万円程度かかることが一般的です。
対して、私立高校では年間授業料が70万円～100万円以上になることもあります。
2. 大学進学時（18歳以降）
- 国公立大学の場合：4年間で約500万円
- 私立大学の場合：4年間で約700万円～1,500万円（文系・理系・医療系で異なる）
最も大きな出費が発生するのは、やはり大学進学です。
国公立大学であれば、授業料が年間約54万円程度で、4年間でおよそ200万円以上が必要になります。
これに加えて、生活費や教材費などを含めると、4年間でトータル500万円程度が一般的な目安です。
一方で、私立大学は学部によってかなり費用が異なり、文系であれば4年間で700万円程度、理系や医療系は1,000万円～1,500万円以上かかる場合もあります。
特に、医学部などは非常に高額になるため、事前にしっかりとした準備が必要です。
具体的な時期と貯蓄目安
では、具体的にどの時期にどのくらいの貯蓄を目指せばいいのかを見てみましょう。
１．小学校入学前（0歳～6歳まで）
この時期は、まだ大きな教育費の支出は少ないですが、早めに少しずつ貯め始めるのが理想的です。
目安：月5,000円～1万円程度の積み立てを開始
このペースで進めると、6年間で30万円～60万円の貯蓄が可能です。
２．小学校・中学校（6歳～15歳）
この時期は、公立学校であればまだ比較的教育費の負担は少ないですが、私立を選択する場合は費用が増えます。さらに、塾や習い事などの費用もかかることがあるので、その分も考慮する必要があります。
目安：月1万円～2万円程度を積み立て
このペースで進めると、小学校・中学校の9年間で108万円～216万円が貯められます。
３．高校入学から大学進学まで（15歳～18歳）
高校生になると、私立高校ではかなりの費用がかかり、さらに大学受験に向けた塾や予備校の費用も必要になる場合があります。
目安：月2万円～3万円程度の積み立てを目標に
このペースで進めると、高校の3年間で72万円～108万円が貯蓄できます。
４．大学進学後（18歳以降）
大学進学時には、できればある程度のまとまった資金を準備しておきたいところです。大学進学費用としては、入学金や初年度の授業料に数十万円が必要になるため、ここまでの貯蓄が役立ちます。
目安：大学進学時点で、300万円～500万円程度の貯蓄があると安心
どうやって無理なく貯める？
上記の目安を見ると、「そんなに貯められるかな？」と思うかもしれませんが、焦らず少額からコツコツと積み立てることが大切です。
以下の方法を組み合わせて、無理なく教育資金を準備していきましょう。
1. 毎月の貯蓄、少額からでもスタート！
最初にできるシンプルな方法は、やはり貯蓄です。特に子どもが幼児のうちから少しずつ積み立てることで、大きな負担なく教育資金を準備することができます。
ポイントは、少額からでもいいので続けること。
例えば、月に5,000円ずつ貯金するだけでも、10年間で60万円、20年間で120万円になります。最初は小さな額でも、続けることで大きな助けになりますよ。
自動的に積み立てるシステムを利用するのも効果的です。
例えば、銀行の自動積立口座を使って、毎月一定額を子どものための口座に入れていくと、気づいた時にはかなりの額が貯まっていることに驚くかもしれません。
2. 学資保険で計画的に備える
次に検討したいのが、学資保険です。
学資保険は、教育費を計画的に積み立てるための保険で、一定期間保険料を支払うことで、子どもが進学する時期にまとまった資金が受け取れます。
特に、学資保険には保険の要素も含まれており、契約者（親）が万が一の事態に陥った場合でも、以降の保険料が免除され、満期時には予定通りの給付金を受け取ることができる仕組みがあります。
これは、家族全体に安心感を与える要素の一つです。
ただし、学資保険は貯蓄性が強い反面、利率が他の金融商品と比較して低いこともあります。
そのため、将来の給付額と支払額のバランスをしっかり確認し、他の選択肢と比較した上で加入することが大切です。
また、満期金の受け取り時期を、子どもの進学に合わせて選べるプランが多いので、タイミングに合ったものを選びましょう。
学資保険についてはこちらに詳しく書いてあります。
3. 教育費の節約術も取り入れて
教育費を賢く準備するために、今からできる節約術も有効です。
例えば、まだ幼児期であれば、中古の教材やおもちゃを活用する習慣をつけることで、将来的にも教材費を抑えることができます。
特に、小学校や中学校で使用する教科書や参考書などは、兄弟姉妹や友人から譲ってもらったり、フリーマーケットやオンラインの中古市場で安く手に入れることが可能です。
さらに、無料の学習リソースも活用できます。
今ではインターネット上で、多くの無料の教育コンテンツやオンラインコースが提供されています。特に基礎的な学習については、無料リソースをうまく使うことで、塾や特別な教材の費用を節約できます。
4. 奨学金や助成金の可能性も視野に
まだ子どもが小さいうちに教育資金をすべて準備しなければならないと考えると、プレッシャーに感じるかもしれませんが、将来的に奨学金や助成金を活用するという選択肢も視野に入れておきましょう。
奨学金には返済不要のものや、条件によってはかなり負担を軽減できるものがあります。
最近では、国や自治体、民間企業などが提供する多様な奨学金制度が整備されており、成績や家庭の経済状況に応じた支援を受けられることが多くなっています。
子どもが成長した際には、これらの制度をうまく利用して、教育費の負担を減らすことも一つの戦略です。
5. つみたてNISAやiDeCoで長期投資も検討
貯蓄や学資保険だけではなく、将来のために資産運用も検討してみるのもおすすめです。
例えば、「つみたてNISA」や「iDeCo（個人型確定拠出年金）」といった、税制優遇がある投資制度を活用することで、長期的に資産を増やすことができます。
つみたてNISAは少額から始められる上に、運用益が非課税となるため、教育資金を貯める手段としても注目されています。
投資にはリスクも伴いますが、長期で見れば積立投資は安定したリターンを得やすいとされています。
特に幼児のうちからスタートすれば、大学進学の頃にはまとまった資金を形成できる可能性が高まります。
ただし、投資を始める際にはしっかりとリスクを理解し、無理のない範囲で取り組むことが大切です。
まとめ: 教育資金は無理なくコツコツが基本
教育資金は、いつどのくらい必要かをしっかり把握しておくことで、計画的に準備することができます。
焦らずコツコツと取り組むことが大切です。子どもが幼児のうちから少しずつ貯め始めれば、大きな負担を避けつつ、将来のための準備が整います。
毎月の貯蓄や学資保険、奨学金の活用、そして資産運用まで、多様な方法を組み合わせることで、無理なく家計を守りながら教育資金を貯めていくことができます。
子どもの未来のために、今から少しずつ準備を進めていきましょう！
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